弁護士 齋藤雅弘
Masahiro Saito
Attorney at Law
❏経歴等
一橋大学法学部卒業
1982年5月 弁護士登録（東京弁護士会：司法研修所第34 期）
1989年 齋藤・神山・清水法律事務所（千代田区六番町）を開設（1992年名称を「齋藤・清水法律事務所」に変更）
1997年6月 四谷の森法律事務所（千代田区六番町）を開設
2004年8月 四谷の森法律事務所を現在の新宿区四谷に移転
❏弁護士業務における特殊な取扱分野
・当事務所の取扱事件（「業務内容」の頁）に掲載した通常の弁護士業務の他に、特殊な取扱分野としては、次のような業務も扱います
⚫特定商取引法、消費者契約法、割賦販売法、製造物責任法、景表法など消費者法全般にわたる紛争及び法律問題
⚫商品先物取引、証券取引等の投機・投資取引に係る紛争及び法律問題
⚫畜産関係団体・畜産事業者に係る紛争及び法律（補助金等適正化法含む）問題
⚫公益法人、一般社団・一般財団法人関係の紛争及び法律問題
⚫電気通信サービス、放送サービスに係る紛争及び法律問題
⚫薬局の経営・管理及び事業譲渡に係る紛争及び法律問題
⚫預貯金の過誤払い（通帳・印鑑の盗難等、キャッシュカードの偽造、盗難による不正払い戻し）に係る紛争及び法律問題
❏主な活動
◆弁護士会
＜日本弁護士会連合会＞
1987年～現在 消費者問題対策委員会委員/幹事
1993年6月 同委員会副委員長（～1995年5月）
＜東京弁護士会＞
1984年～現在 消費者問題特別委員会委員
1988年4月 同委員会副委員長（～1989年3月）
1998年4月 同委員会委員長（～1999年3月）
◆政府、地方公共団体等の審議会・研究会等
1993年3月 財団法人日本消費者協会理事（～1995年11月）
1995年5月 通商産業省機械情報産業局の「電子商取引環境整備研究会」委員（～研究会終了まで）
1996年6月 通商産業省消費経済審議会訪問販売法等部会委員（～1998年）
1997年4月 東京都消費対策審議会委員（～2007年4月：退任時「会長代理」）
1997年10月 通商産業省大臣官房商務流通審議官の私的研究会「消費者取引研究会」委員（～研究会終了まで）
1998年5月 独立行政法人国民生活センター客員講師（～現在）
1998年6月 財団法人日本データ通信協会 個人情報取扱業務登録審査委員会委員（～2004年）
2003年1月 総務省「電気通信消費者支援連絡会」構成員（～2012年3月）
2008年4月 総務省「電気通信サービス利用者懇談会」構成員（～2009年2月）
2009年4月 独立行政法人国民生活センター紛争解決委員会委員（～現在）
2009年8月 経済産業省「消費経済審議会」臨時委員（～2015年1月）
2011年4月 東京都不適正取引防止対策専門助言員（～現在）
2011年4月 警察庁「平成23年度総合セキュリティ対策会議」委員（～2012年3月）
2012年3月 消費者庁参与（～2014年12月）
2014年2月 総務省総合通信基盤局消費者行政課「ＩＣＴサービス安心・安全研究会」「消費者保護ルールの見直し・充実に関するＷＧ」構成員（～2015年10月）
2014年7月 公益社団法人全国消費生活相談員協会理事（～現在）
2021年5月 総務省「消費者保護ルールの在り方に関する研究会」専門委員（～2022年６月）
◆教育・研究
1997年4月 一橋大学法学部非常勤講師（｢消費者法政策｣担当）（～2003年9月）
2004年4月 一橋大学法科大学院非常勤講師（「消費者法」担当）（～現在）
2004年4月 東海大学法科大学院非常勤講師（「消費者法」担当」）（～2015年3月）
2004年10月 明治学院大学法科大学院非常勤講師（「消費者法」担当」）（～2006年3月）
2006年9月 早稲田大学法科大学院・同法学部非常勤講師（「消費者法」担当」）（～現在）
2015年9月 亜細亜大学法学部非常勤講師（「消費者保護法・消費者法」担当）（～現在）
所属学会：日本私法学会、日本消費者法学会、公益法人研究学会
◆弁護団・研究会活動
先物取引被害全国研究会（1898年～1991年事務局長、1999年～2001年代表幹事）（研究会HP）
豊田商事被害者弁護団（東京）
豊田商事国家賠償請求訴訟弁護団
全国証券問題研究会（研究会HP）
預貯金過誤払被害対策弁護団（弁護団HP）
東京投資被害弁護士研究会（研究会HP）
・サクラサイト被害対策弁護団
・投資用マンション被害対策弁護団
大川小学校国家賠償請求訴訟原告団訴訟代理人（国賠訴訟を支援する会HP）
◆その他◆
〇 一橋大学のウエッブマガジン『HQ』の記事｢PEOPLE（←ここをクリック」に齋藤の経歴やこれまで取り組んできたことなどが掲載されています。
〇 大川小学校国賠訴訟についての映画「生きる―大川小学校津波裁判を闘った人たち」寺田和弘監督（株式会社パオネットワーク制作）の制作協力及び出演をしています（映画のHPはここをクリック）
なお、寺田和弘監督制作のShort Movieには『「大川小学校」の訴訟に挑んだ2人の弁護士』もありますのでご覧下さい（視聴するにはここをクリック）
❏主な著書･論文（２０１２年以降）
◆著書
2012年 共著『消費者取引と法－津谷裕貴弁護士追悼論文集』民事法研究会
2013年 共著『消費者法と民法－長尾治助先生追悼論文集』法律文化社
2013年 共著『電子商取引法』勁草書房
2015年 共著『条解消費者三法』弘文堂
2017年 共著『消費者法判例インデックス』商事法務
2017年 単著『電気通信・放送サービスと法』弘文堂
2018年 共著『消費者法講義（第5版）』日本評論社
2019年 共著『特定商取引法ハンドブック（第6版）』日本評論社
2021年 共著『条解消費者三法（第2版）』弘文堂
2021年 共著『水底を掬う─大川小学校津波被災事件に学ぶ─』信山社
2022年 共著『リーガル・イノベーション入門』弘文堂（プロローグ「大川小学校児童津波被災事件訴訟」から、 私たちは何を学ぶのか …」スピーカー吉岡和弘・齋藤雅弘、モデレーター角田美穂子）
◆論文
2012年 「クーリング・オフの時間的拡張」『民事法の現代的課題－松本恒雄先生還暦記念』（商事法務）113頁
2013年 「銀行員による仕組債の購入勧誘における適合性原則及び説明義務違反の有無（東京高裁平成23年11月9日）」『私法判例リマークス』46号（2013＜上＞）62頁
2015年 「「ねずみ講」に係る法的論点－最近の事例を踏まえた要件・違法性の捉え方」『法律のひろば』68巻6号39頁
2015年 「電気通信事業法・放送改正の概要と課題」『現代消費者』29号69頁
2016年 「改正電気通信事業法の消費者保護ルール」『国民生活』2016年6月号4頁（閲覧はここをクリック）
2018年 「通信販売仲介業者（プラットフォーム運営業者）の法的規律に係る日本法の現状と課題」『消費者法研究』（信山社）第4号105頁
2019年 「大川小学校国賠訴訟事件─津波被災事故における学校の設置、管理・運営者の組織的過失と責任─」『消費者法ニュース』第119号139頁（閲覧はここをクリック）（この論考は、消費者法ニュースへの掲載のため縮小版にしました。元の論考を閲覧するにはこちらをクリックしてください）
2019年 「日本におけるプラットフォーム運営業者の法的規律の現状と課題─その後の状況の変化を踏まえた補論」『消費者法ニュース』第119号170頁（閲覧はここをクリック）
2021年 「津波と学校防災─大川小学校の被災事件から」『月刊みすず』（吉岡和弘弁護士と共著）（第1回「津波で被災するということ」2021年7月号）、第2回「我が子の『代理人弁護士』として」同年9月号）、第3回「悲劇を繰り返さないために」同年11月号）
2022年「デジタルネットワーク社会における電子的詐欺被害の実態と問題点」現代消費者No.56（2022年9月）15頁
2022年「法の実現と被害者―大川小学校津波被災事件が問いかけるもの」『民法・消費者法理論の展開―後藤巻則先生古希祝賀論文集』弘文堂（2022年12月）349頁
2023年「電気通信サービス提供契約の解消制度―電気通信事業法の改正経緯と規律構造から見た課題」『これからの民法・消費者法（Ⅱ） 河上正二先生古希記念』信山社（2023年3月）887頁
2022年～2023年「誌上法学講座【知っておきたい電気通信事業法】第1回電気通信サービスにおける消費者保護の歴史と現状、第2回説明義務・書面交付義務⑴、第3回説明義務・書面交付義務⑵、第4回初期契約解除制度と確認措置、第5回電気通信事業者等の禁止行為、第6回電気通信サービス提供の媒介等業務（代理店等）に対する規制、第7回公正な競争推進のためのモバイル通信事業者に対する義務づけ－端末代金と通信料金の分離と期間拘束契約の規制－、第8回電気通信事業法の現状と課題⑴、第9回（最終回）電気通信事業法の現状と課題⑵」（閲覧はここをクリック)
◆2012年以前の著作・論文は下記を参照してください
❏過去の著作･論文等
○ 齋藤雅弘の著書・論文及び教育研究実績はここ（PDF）をクリック
○ 拙著『電気通信・放送サービスと法』（弘文堂）の訂正等はここ（PDF）をクリック
一橋大学法学部卒業
1982年5月 弁護士登録（東京弁護士会：司法研修所第34 期）
1989年 齋藤・神山・清水法律事務所（千代田区六番町）を開設（1992年名称を「齋藤・清水法律事務所」に変更）
1997年6月 四谷の森法律事務所（千代田区六番町）を開設
2004年8月 四谷の森法律事務所を現在の新宿区四谷に移転
❏弁護士業務における特殊な取扱分野
・当事務所の取扱事件（「業務内容」の頁）に掲載した通常の弁護士業務の他に、特殊な取扱分野としては、次のような業務も扱います
⚫特定商取引法、消費者契約法、割賦販売法、製造物責任法、景表法など消費者法全般にわたる紛争及び法律問題
⚫商品先物取引、証券取引等の投機・投資取引に係る紛争及び法律問題
⚫畜産関係団体・畜産事業者に係る紛争及び法律（補助金等適正化法含む）問題
⚫公益法人、一般社団・一般財団法人関係の紛争及び法律問題
⚫電気通信サービス、放送サービスに係る紛争及び法律問題
⚫薬局の経営・管理及び事業譲渡に係る紛争及び法律問題
⚫預貯金の過誤払い（通帳・印鑑の盗難等、キャッシュカードの偽造、盗難による不正払い戻し）に係る紛争及び法律問題
❏主な活動
◆弁護士会
＜日本弁護士会連合会＞
1987年～現在 消費者問題対策委員会委員/幹事
1993年6月 同委員会副委員長（～1995年5月）
＜東京弁護士会＞
1984年～現在 消費者問題特別委員会委員
1988年4月 同委員会副委員長（～1989年3月）
1998年4月 同委員会委員長（～1999年3月）
◆政府、地方公共団体等の審議会・研究会等
1993年3月 財団法人日本消費者協会理事（～1995年11月）
1995年5月 通商産業省機械情報産業局の「電子商取引環境整備研究会」委員（～研究会終了まで）
1996年6月 通商産業省消費経済審議会訪問販売法等部会委員（～1998年）
1997年4月 東京都消費対策審議会委員（～2007年4月：退任時「会長代理」）
1997年10月 通商産業省大臣官房商務流通審議官の私的研究会「消費者取引研究会」委員（～研究会終了まで）
1998年5月 独立行政法人国民生活センター客員講師（～現在）
1998年6月 財団法人日本データ通信協会 個人情報取扱業務登録審査委員会委員（～2004年）
2003年1月 総務省「電気通信消費者支援連絡会」構成員（～2012年3月）
2008年4月 総務省「電気通信サービス利用者懇談会」構成員（～2009年2月）
2009年4月 独立行政法人国民生活センター紛争解決委員会委員（～現在）
2009年8月 経済産業省「消費経済審議会」臨時委員（～2015年1月）
2011年4月 東京都不適正取引防止対策専門助言員（～現在）
2011年4月 警察庁「平成23年度総合セキュリティ対策会議」委員（～2012年3月）
2012年3月 消費者庁参与（～2014年12月）
2014年2月 総務省総合通信基盤局消費者行政課「ＩＣＴサービス安心・安全研究会」「消費者保護ルールの見直し・充実に関するＷＧ」構成員（～2015年10月）
2014年7月 公益社団法人全国消費生活相談員協会理事（～現在）
2021年5月 総務省「消費者保護ルールの在り方に関する研究会」専門委員（～2022年６月）
◆教育・研究
1997年4月 一橋大学法学部非常勤講師（｢消費者法政策｣担当）（～2003年9月）
2004年4月 一橋大学法科大学院非常勤講師（「消費者法」担当）（～現在）
2004年4月 東海大学法科大学院非常勤講師（「消費者法」担当」）（～2015年3月）
2004年10月 明治学院大学法科大学院非常勤講師（「消費者法」担当」）（～2006年3月）
2006年9月 早稲田大学法科大学院・同法学部非常勤講師（「消費者法」担当」）（～現在）
2015年9月 亜細亜大学法学部非常勤講師（「消費者保護法・消費者法」担当）（～現在）
所属学会：日本私法学会、日本消費者法学会、公益法人研究学会
◆弁護団・研究会活動
先物取引被害全国研究会（1898年～1991年事務局長、1999年～2001年代表幹事）（研究会HP）
豊田商事被害者弁護団（東京）
豊田商事国家賠償請求訴訟弁護団
全国証券問題研究会（研究会HP）
預貯金過誤払被害対策弁護団（弁護団HP）
東京投資被害弁護士研究会（研究会HP）
・サクラサイト被害対策弁護団
・投資用マンション被害対策弁護団
大川小学校国家賠償請求訴訟原告団訴訟代理人（国賠訴訟を支援する会HP）
◆その他◆
〇 一橋大学のウエッブマガジン『HQ』の記事｢PEOPLE（←ここをクリック」に齋藤の経歴やこれまで取り組んできたことなどが掲載されています。
〇 大川小学校国賠訴訟についての映画「生きる―大川小学校津波裁判を闘った人たち」寺田和弘監督（株式会社パオネットワーク制作）の制作協力及び出演をしています（映画のHPはここをクリック）
なお、寺田和弘監督制作のShort Movieには『「大川小学校」の訴訟に挑んだ2人の弁護士』もありますのでご覧下さい（視聴するにはここをクリック）
❏主な著書･論文（２０１２年以降）
◆著書
2012年 共著『消費者取引と法－津谷裕貴弁護士追悼論文集』民事法研究会
2013年 共著『消費者法と民法－長尾治助先生追悼論文集』法律文化社
2013年 共著『電子商取引法』勁草書房
2015年 共著『条解消費者三法』弘文堂
2017年 共著『消費者法判例インデックス』商事法務
2017年 単著『電気通信・放送サービスと法』弘文堂
2018年 共著『消費者法講義（第5版）』日本評論社
2019年 共著『特定商取引法ハンドブック（第6版）』日本評論社
2021年 共著『条解消費者三法（第2版）』弘文堂
2021年 共著『水底を掬う─大川小学校津波被災事件に学ぶ─』信山社
2022年 共著『リーガル・イノベーション入門』弘文堂（プロローグ「大川小学校児童津波被災事件訴訟」から、 私たちは何を学ぶのか …」スピーカー吉岡和弘・齋藤雅弘、モデレーター角田美穂子）
◆論文
2012年 「クーリング・オフの時間的拡張」『民事法の現代的課題－松本恒雄先生還暦記念』（商事法務）113頁
2013年 「銀行員による仕組債の購入勧誘における適合性原則及び説明義務違反の有無（東京高裁平成23年11月9日）」『私法判例リマークス』46号（2013＜上＞）62頁
2015年 「「ねずみ講」に係る法的論点－最近の事例を踏まえた要件・違法性の捉え方」『法律のひろば』68巻6号39頁
2015年 「電気通信事業法・放送改正の概要と課題」『現代消費者』29号69頁
2016年 「改正電気通信事業法の消費者保護ルール」『国民生活』2016年6月号4頁（閲覧はここをクリック）
2018年 「通信販売仲介業者（プラットフォーム運営業者）の法的規律に係る日本法の現状と課題」『消費者法研究』（信山社）第4号105頁
2019年 「大川小学校国賠訴訟事件─津波被災事故における学校の設置、管理・運営者の組織的過失と責任─」『消費者法ニュース』第119号139頁（閲覧はここをクリック）（この論考は、消費者法ニュースへの掲載のため縮小版にしました。元の論考を閲覧するにはこちらをクリックしてください）
2019年 「日本におけるプラットフォーム運営業者の法的規律の現状と課題─その後の状況の変化を踏まえた補論」『消費者法ニュース』第119号170頁（閲覧はここをクリック）
2021年 「津波と学校防災─大川小学校の被災事件から」『月刊みすず』（吉岡和弘弁護士と共著）（第1回「津波で被災するということ」2021年7月号）、第2回「我が子の『代理人弁護士』として」同年9月号）、第3回「悲劇を繰り返さないために」同年11月号）
2022年「デジタルネットワーク社会における電子的詐欺被害の実態と問題点」現代消費者No.56（2022年9月）15頁
2022年「法の実現と被害者―大川小学校津波被災事件が問いかけるもの」『民法・消費者法理論の展開―後藤巻則先生古希祝賀論文集』弘文堂（2022年12月）349頁
2023年「電気通信サービス提供契約の解消制度―電気通信事業法の改正経緯と規律構造から見た課題」『これからの民法・消費者法（Ⅱ） 河上正二先生古希記念』信山社（2023年3月）887頁
2022年～2023年「誌上法学講座【知っておきたい電気通信事業法】第1回電気通信サービスにおける消費者保護の歴史と現状、第2回説明義務・書面交付義務⑴、第3回説明義務・書面交付義務⑵、第4回初期契約解除制度と確認措置、第5回電気通信事業者等の禁止行為、第6回電気通信サービス提供の媒介等業務（代理店等）に対する規制、第7回公正な競争推進のためのモバイル通信事業者に対する義務づけ－端末代金と通信料金の分離と期間拘束契約の規制－、第8回電気通信事業法の現状と課題⑴、第9回（最終回）電気通信事業法の現状と課題⑵」（閲覧はここをクリック)
◆2012年以前の著作・論文は下記を参照してください
❏過去の著作･論文等
○ 齋藤雅弘の著書・論文及び教育研究実績はここ（PDF）をクリック
○ 拙著『電気通信・放送サービスと法』（弘文堂）の訂正等はここ（PDF）をクリック
